1947年にフランスで誕生し、2027年に創設80周年を迎えるマウンテンスポーツブランド「SALOMON(サロモン)」。ウィンタースポーツのビンディング(ブーツを板に固定する金具)づくりから始まった同ブランドは現在、トレイルランニングやハイキングといったコアなアウトドア領域にとどまらず、都市部でのファッション層にまで支持を広げています。
一方で、EC運営には課題もありました。グローバル共通のシステムは拡張性が低く、日本市場に合わせたスピーディーなサイト運営が難しい上、人気商品発売時のアクセス集中によるエラーに伴う機会損失といった課題を抱えていたのです。その解決策として同ブランドが導入したのが、Shopifyでした。スピーディーな実装力と、トラフィック急増に耐えうる堅牢なインフラを手に入れたことで、ビジネス部門とIT部門が一体となった強固なEC体制を実現。ビジネスの要望を即座に形にする連携力を武器に攻めの施策を展開し、2年間でEC売上を5倍以上、リピーター率を2倍以上に伸ばしています。
【Shopify Plus導入による主な成果】
- EC売上が5倍以上(2023年から2025年の2年間)
- リピーター率が2倍以上(2023年から2025年の2年間)
- データ抽出が5分:AI活用でデータ抽出やシナリオ検証が即座に完結
- ボット対策工数0:不正検知ツールにより、手動キャンセル業務を自動化
今回は、アメアスポーツジャパンでSALOMON E-Commerce ディレクターを務めるプレンティス由佳氏と、IT デジタル CRM マネージャーの山﨑徹也氏にShopifyを活用した攻めのEC運営と今後の展望について話を伺いました。
アメアスポーツジャパン株式会社 SALOMON E-Commerce ディレクター プレンティス由佳氏(右)、IT デジタル CRM マネージャー 山﨑徹也氏(左)
事業の急成長が浮き彫りにしたシステムの限界
近年、「XT-6(エックスティーシックス)」などに代表されるSALOMONのシューズは、プロのアスリートだけでなく、ファッションやライフスタイル文脈でも爆発的な人気を集めています。マウンテンスポーツを愛するコアなファンと、ファッションを入り口に出会うファン。顧客の裾野が広がりを見せる現在、同社のEC戦略は新たなフェーズを迎えています。
「SALOMONのスニーカーには、長年マウンテンスポーツで培ってきた技術や機能性が受け継がれています。一方で、ファッションをきっかけにSALOMONを知ってくださる新しいお客様も増える中、プロダクトに込められたストーリーやブランドの世界観については、まだ十分に伝えきれていないと感じています。だからこそ、オンラインストアを単に商品を購入する場所ではなく、SALOMONというブランドをより深く知り、体験していただける場へと進化させ、デジタル上での顧客体験をさらに高めていきたいと考えています」と、プレンティス氏は語ります。
アメアスポーツジャパン株式会社 SALOMON E-Commerce ディレクター プレンティス 由佳氏
一方で、こうした戦略を具現化するにあたり、以前のシステム環境は大きなボトルネックとなっていました。当時、同社はグローバル本社が保有する共通のシステム(Magento)を使用していましたが、その運用体制では日本市場における対応の遅れと、それに伴う機会損失を引き起こしていたのです。IT部門を率いる山﨑氏は、次のように振り返ります。
「当時はグローバルに依存せざるを得ないサイト運用でした。時差が7時間あるため、我々が問題を検知しても対応されるのは夕方以降になります。また、日本独自の商習慣に合わせた機能を追加しようとしても、導入の背景や必要性からグローバルへ説明する必要があり、意思決定に多大な時間がかかっていました」(山﨑氏)
こうした弊害が最も顕著に表れたのが、SALOMONへの需要が急拡大したタイミングでした。
「コロナ禍が明けてアウトドアブームが到来し、SALOMONのシューズが注目を集め、注文が一気に押し寄せる日が続きました。しかし、当時の環境では、そうしたビジネスチャンスの瞬間に柔軟な対応ができず、機会損失が非常に大きくなっていたのです」(山﨑氏)
急激な需要拡大という最大のチャンスにおいて、システムがビジネスの足枷となってしまう。この状況を脱却し、攻めの戦略を支える俊敏性を獲得することが、SALOMONの成長にとって至上命題となりました。
マーケティングとITが一体で動く、攻めのEC体制へ
この命題をクリアするために、同社はShopifyへのリプレイスを決断しました。大規模なエンジニア部門を持たない同社にとって、スクラッチ開発や重厚長大なエンタープライズシステムは選択肢から外れ、導入の速さとオペレーションの適応性の高さが決め手となりました。
「当初、年単位で見積もっていた移行プロジェクトが、Shopifyなら実質4〜5ヵ月でローンチに至り、移行コストも想定の10分の1程度に収まりました。さらに、SaaSでありながらパッケージシステムのような制約を受けません。複数のプラットフォームを比較しましたが、ここまで拡張性を持たせられるものは他にありませんでした」(山﨑氏)
アメアスポーツジャパン株式会社 IT デジタル CRM マネージャー 山﨑徹也氏
そして、Shopifyへの移行がもたらした最も本質的な変化は、マーケティングを担うEC部門とIT部門の連携強化でした。直感的なUI/UXと柔軟なアプリ連携を備えたShopifyの導入により、IT部門は保守の担い手から、ビジネス側の要望を即座に形にする「戦略的パートナー」へと変わっていきます。EC部門を率いるプレンティス氏は、両部門の関係について次のように語ります。
「私を含め、ビジネスサイドにはECやデジタルマーケティングの知見があっても、必ずしもITの専門知識があるわけではありません。一方で、Shopifyは専門的なIT知識がなくても直感的に操作できるプラットフォームです。さらに社内には、ECビジネスを深く理解しているITチームがいます。ビジネスとITがそれぞれの専門性を活かしながら、一体となって取り組めるこの体制こそが、SALOMONの大きな強みだと感じています」(プレンティス氏)
IT部門を率いる山﨑氏も、この体制に手応えを感じています。
「ビジネスサイドが『こういう施策をしたい』と悩んでいるとき、大掛かりな変更が必要だと考えて立ち止まってしまう場面は少なくありません。そこで我々ITチームが、『Shopifyならこの機能を追加するだけで、すぐに実現できるよ』『そんなに大掛かりに考えなくても、小さな開発で導入できる』と提案できます。Shopifyにより、この体制がうまく回っています」(山﨑氏)
マーケターのアイデアを、IT部門がShopifyの機能を活用して迅速に実装する。この二人三脚の俊敏性こそが、急成長するSALOMONのビジネス要求に応える強力な土台となっています。

SALOMON公式オンラインストア
成長機会を逃さない、Shopify Plusによる5つの進化
SALOMONへの人気の高まりを、確実な売上と顧客体験の向上へとつなげるため、同社はShopifyの機能やアプリを多角的に活用しています。主要な5つの成果を紹介していきます。
■限定商品の熱狂を安定した、購入体験につなげる
著名なデザイナーやブランドとの限定コラボレーションモデルの発売時には、予測をはるかに超えるトラフィックが発生します。かつてのシステムではアクセス集中による不具合が常態化していましたが、Shopifyの堅牢なインフラによって、システムダウンのリスクを払拭。人気商品のローンチ時にも安定した購入体験を提供できるようになりました。
「『MM6』や『OAMC』とのコラボレーションなど、注目度の高い限定モデルのローンチ時には、短時間にアクセスが集中します。Shopifyに移行してからは、そうした状況でもカートに商品が入らないといった不具合がなく、安定した購入体験を提供できています。お客様が購入したいと思ったその瞬間に、ストレスなくお買い物いただけることは、ECにおいて非常に重要だと感じています」(プレンティス氏)
■日本市場に合わせたブランド体験を、タイムリーに届ける
富士山の自然保護と歴史的価値を啓蒙する「富士山0合目プロジェクト(マウントフジリスタイルプロジェクト)」などのWebコンテンツを制作する際も、システムの制約に縛られることなく、日本独自の表現をスピーディーに展開できています。
「日本語特有の文字の並びや改行位置、フォントサイズといった細かな表現も、ブランドとしての見え方を左右します。Shopifyであれば、SALOMONらしい表現を保ちながら、日本のお客様や市場に合わせて柔軟にローカライズできます。グローバルブランドとしての一貫性を保ちながら、日本市場に適した表現を実現できることは、大きな強みだと感じています」(プレンティス氏)
SALOMON公式オンラインストア内「Mt.FUJI Re-Style Project(歴史と文化を伝え、富士山麓の新しい楽しみ方を提案するサロモン×富士吉田市のプロジェクト)」紹介ページ
季節に合わせたキャンペーンでも、この機動力が生きています。
「今年は梅雨の時期に合わせて、GORE-TEX搭載シューズのキャンペーンをブランド全体で展開しました。Shopifyでは、施策をスピーディーに実行できるだけでなく、結果をすぐに確認し、お客様の反応を見ながら商品の並びやビジュアルを柔軟に調整できます。施策を実行して終わりではなく、反応を見ながら改善を重ねていけることも大きなメリットだと感じています」(プレンティス氏)
■手作業の不正対策から、顧客対応に集中できる体制へ
人気商品の発売に伴い深刻化していた、転売目的のボットや大量購入者による不正注文についても、対策の自動化によって劇的に効率化されています。
「チャージバックのリスクはShopify側でブロックしつつ、リセラーや大量購入者に対しては業務自動化ツール『Shopify Flow』を活用して、特定のフラグが立った注文を自動キャンセルする工夫を行っています。さらに、今年からは不正検知サービス『Forter』も導入し、異常な購買行動を検知・排除する仕組みを整えました。これにより、我々が目視で行っていた不正に関わる排除業務はほぼなくなりました」(山﨑氏)
手作業での確認業務をシステムに委ねることで、ECチームは商品をお届けすべき顧客への対応に専念できるようになっています。
■購買データに基づくシナリオ配信で、継続的な顧客育成を実現
継続的な顧客接点の基盤となるのが会員プログラムです。現在、公式オンラインストアで購入する顧客の多くが会員登録をしており、この会員基盤を起点としたCRMもShopifyのアプリ連携で実現しています。
「お客様の購入商品やLTVの階層ごとにセグメントをしっかり分け、『この商品を買った方には次にこちらを提案する』といったシナリオを組んでいます。現在は、『Omnisend』でメールを配信し、次にLINE連携の『CRM PLUS on LINE』を活用してLINEでコミュニケーション、さらにポイントアプリ『VIP』も絡めてプッシュ通知へと、段階的にアプローチするシナリオが、Shopifyの顧客管理機能とShopify Flowの組み合わせで実現できています」(山﨑氏)
■限られたリソースの中、AIでデータ抽出を5分に短縮
プラットフォームの進化の速さも、限られたリソースでの運用を強力に後押ししています。IT部門では、Shopifyに搭載されたAI機能「Sidekick」の運用がすでに始まっており、データ抽出やシナリオ設計のスピードを飛躍的に高めています。
「これまで複雑な関数を組む必要があったデータ抽出はもちろん、Shopify Flowのシナリオ作成に至るまで、Sidekickに自然言語で指示を出すだけで完結します。裏側の専門的な処理やロジックの組み立てはAIに任せられるため、シミュレーションからアウトプットの確認まで、わずか5分で完了できるようになりました」(山﨑氏)
また、プレンティス氏も最新のテクノロジーへの対応力を高く評価しています。
「AIによって、お客様の商品検索やブランドとの出会い方は大きく変わり始めています。そうした変化に対して、新たなテクノロジーを積極的にプラットフォームへ取り入れ、私たち自身がすぐに試し、活用できる環境があることは、Shopifyの大きな強みだと感じています。今後、AIO(AI Optimization:AI検索最適化)を意識したサイトづくりがより重要になる中でも、変化に柔軟に対応していけることを期待しています」(プレンティス氏)
LTV最大化とOMOへ。SALOMONのECは次の成長フェーズへ
システムの刷新と、ビジネス・IT両部門の強固な連携により、SALOMONのオンラインストアは成果を確実に生み出しています。最も顕著な変化は「客数の増加」です。
「お客様にはさまざまな購入チャネルがある中で、公式オンラインストアを選んでいただくためには、商品が購入できるだけでは十分ではありません。日本のお客様に合った決済手段やサイズ選択サポート、レビュー、スタッフコーディネートなど、安心して商品を選んでいただける環境を整えると同時に、公式だからこそ伝えられるブランドの世界観やプロダクトのストーリーを発信し、品揃えも充実させてきました。こうした積み重ねが、公式オンラインストアを選んでいただく理由となり、客数の着実な成長につながっていると考えています」(プレンティス氏)
【Shopify Plus導入による主な成果】
- EC売上が5倍以上(2023年から2025年の2年間)
- リピーター率が2倍以上(2023年から2025年の2年間)
- データ抽出が5分:AI活用でデータ抽出やシナリオ検証が即座に完結
- ボット対策工数0:不正検知ツールにより、手動キャンセル業務を自動化
E-Commerce DirectorとしてEC事業を統括するプレンティス氏は、現在CRM領域もリードしており、顧客との長期的な関係構築を次の成長に向けた重要なテーマの一つに位置づけています。
「今後は、初回購入で終わるのではなく、2回目、3回目とSALOMONを選んでいただき、お客様との関係を長期的に育てていくことが重要になります。そのために、購買データを活用し、『この商品を購入したお客様に、次にどのような商品や体験を提案できるか』を考え、よりパーソナライズされたコミュニケーションにつなげていきます。一方で、CRMは単に次の商品をおすすめすることだけではありません。例えばXT-6が、実は20年以上前にトレイルランニングシューズとして生まれたことを、どれだけのお客様に知っていただけているでしょうか。商品のルーツやそこに込められたストーリーまで伝えることで、SALOMONというブランドへの理解を深め、長く関係を築いていきたいと考えています。さらに2027年春夏シーズンからはアパレルラインも拡充していきます。シューズ単体ではなく、全身でのコーディネート提案などを通じて、SALOMONの世界観をより幅広く体験していただけるオンラインストアへと進化させていく方針です」(プレンティス氏)
また、急速に拡大する実店舗とオンラインストアの融合についても、今後の重点課題として取り組む考えです。実店舗への誘引や店舗受け取りなど、高度なOMO(Online Merges with Offline)施策の展開を視野に入れています。
ShopifyのPlusプランという柔軟性が高いプラットフォームを基盤に、マーケティングとIT部門が一体となったSALOMONのチーム力は、これからも顧客体験を進化させ、ブランドのさらなる成長を牽引していきます。

