今回は、SEO対策の上で無視できない人気ドメインの各ランキングをご紹介します。ドメインの運用時の懸念事項についても解説しますので、セルフブランディングなどで取得を検討している方は参考にして下さい。
まず、「ドメイン」と言った場合、二つの意味が考えられます。一つはインターネット上の住所における、最後のピリオドとそれ以降の記号を指すトップレベルドメイン、そしてもう一つは慣用表現としてコンテンツを提供しているウェブサイトそのものを指します。
ドメインにはピリオドで区切られた位置によって、より細かな名称があり、その内トップレベルドメイン(以下TLDと表記します)が取得者の事業所在地やドメインの用途を表しています。早速、その人気ランキングを見てみましょう。
目次
人気のトップレベルドメインランキング
図1:2023年の人気トップドメイン一覧
順位 |
TLD |
目的 |
% |
1 |
.com |
商用 |
47.8 |
2 |
.org |
非営利組織用 |
4.7 |
3 |
.ru |
ロシア用 |
3.7 |
4 |
.net |
ネットワーク用 |
2.9 |
5 |
.de |
ドイツ用 |
2.6 |
6 |
.uk |
イギリス用 |
2.2 |
7 |
.br |
ブラジル用 |
1.8 |
8 |
.au |
オーストラリア用 |
1.6 |
9 |
.fr |
フランス用 |
1.6 |
10 |
.jp |
日本用 |
1.6 |
* Most popular TLDs worldwide 2023 | Statista
1位、2位、4位以外は全て特定の国の国内事業者用に設けられたTLDです。
1位の「.com」がアクセス数の半数を占めるほど人気なので、どのドメインもTLDにそれを指定すれば良さそうですが、そうはなっていません。日本国内の事業者用ドメインである「.jp」の人気は1.6%しかありませんが、国内の事業者はそれでも「.com」より「jp」を選択しています。
人気TLDの特徴
事業者ごとに異なるので一概には言い切れないものの、ドメイン名の「.jp」が日本の事業者に好まれるのは「日本国内における事業者」または「日本語での利用がしやすい」というニュアンスを、サービスの利用者に与えやすいためです。国別に設けられたTLDは、他国の事業者は取得できません。
不人気なTLDのデメリット
比較的後の方で規定された「.biz」などのTLDは、先に規定されたものほどの知名度がなく、取得数もそれほど多くはありません。新規TLDをブランドイメージともなるドメインに使う場合は、次に挙げられるデメリットを検討の上、慎重に判断しましょう。
- 期間限定セール時など取得時期によっては人気ドメインと取得コストに大差がない
- 「.biz(ドットビズ)」などの聞き慣れないTLDはスペルを想像しにくく、打ち間違いやすい
- SEO上で不利
ドメインを取得する際は、ターゲットとする利用者と紐付けしやすく、より高い信頼が得られるTLDを選択するのが最適です。
一般的な「.com」は信頼度が高いですが、ウェブサイトの内容や分野が明らかではありません。「.press」や「.jobs」などの新しいTLDは逆に、サイトの内容や分野は分かりやすいですがポピュラーではない分、第一印象として不安さを感じる人もいるでしょう。
「.co.jp」のように「同じ国の人をターゲットにしているドメイン」と漠然と分かるドメインにするなど、サイトの内容の伝わりやすさ、信頼度の高さのバランスを取ったドメインを選択するのがおすすめです。
続いて、「コンテンツを提供しているインターネット上の領域」という意味でのドメインのアクセス数ランキングに触れていきましょう。
コンテンツ提供元としての「人気ドメイン」
この文脈で「ドメイン」と言った場合、単に「ウェブサイト」と言い換えても意味は同じです。もともとドメインとは英語で「領域」を意味します。転じて「人気のドメイン」は「多くの人が利用しているインターネット上の領域(ウェブサイト)」を指すようになりました。
こちらが、その意味での人気なドメインのランキングです。
図1:2023年の人気ドメインランキング(世界)
順位 |
ドメイン |
主要な提供サービス |
1 |
Google.com |
検索エンジン |
2 |
YouTube.com |
動画配信 |
3 |
Facebook.com |
SNS |
4 |
Twitter.com |
SNS |
5 |
Instagram.com |
SNS |
6 |
Baidu.com |
検索エンジン |
7 |
Wikipedia.org |
百科事典 |
8 |
Yandex.ru |
検索エンジン |
9 |
Yahoo.com |
検索エンジン |
10 |
Whatsapp.com |
SNS |
前年のランキングではナンバー1だったTikTokが、今年はランク外まで順位を下げてしまいました。
次に、日本に範囲を絞った人気のドメインランキングを見てみましょう。
図2:2023年の人気ドメインランキング(日本)
順位 |
ドメイン |
主要な提供サービス |
1 |
Google.com |
検索エンジン |
2 |
Yahoo.co.jp |
ニュース配信・情報ポータル |
3 |
docomo.ne.jp |
通信サービス |
4 |
Youtube.com |
動画配信 |
5 |
twitter.com |
SNS |
6 |
news.yahoo.co.jp |
ニュース配信・情報ポータル |
7 |
amazon.co.jp |
オンラインショッピング |
8 |
rakuten.co.jp |
オンラインショッピング |
9 |
tripmall.online |
オンラインショッピング |
10 |
Wikipedia.org |
百科事典 |
世界ランキングではSNSや検索エンジンがトップに位置するのに対し、日本国内に対象を絞ると、ニュース関係やオンラインショッピングがランクインします。
検索エンジンは世界中で高い需要がありますが、優れた検索エンジンは一国で一つあればほぼ十分なため、他のサービスもランクインする余地があるようです。
特に世界ランキング6位のBaidu.comは中国、8位のYandex.ruはロシアのドメインです。それらの国内でしか高いアクセス数が見込めないのは容易に想像がつきます。
次に、取り扱っているコンテンツ別の人気ドメインランキングを見てみましょう。まず、近年「eコマース」とも呼ばれるオンラインショッピングのドメインです。
図3:2023年の人気ドメイン一覧(カテゴリー:EC)
順位 |
ドメイン |
1 |
Amazon.com |
2 |
eBay.com |
3 |
AliExpress.com |
4 |
Walmart.com |
5 |
Etsy.com |
6 |
Taobao.com |
7 |
Avito.ru |
8 |
Craigslist.org |
9 |
Wildberries.ru |
10 |
Mercadolivre.com.br |
1位のAmazonは日本でも一般的なサービスですが、2位以降に馴染みのない方も多いかもしれません。実際にアクセスすると明らかですが、ECと言っても取り扱う対象はそれぞれ、大きく差別化されています。
売買の対象は中古品であったり、手芸品であったり、それら以外であったりと様々です。傾向として、オールジャンルを取り扱う百貨店型か、ニッチな要望に答える専門店型かの、いずれかに特化したドメインが人気となっています。
次は流行り廃りの激しいSNSのアクセス数ランキングを見てみましょう。
図4:2023年の人気ドメイン一覧(カテゴリー:SNS)
順位 |
ドメイン |
1 |
Facebook.com |
2 |
Twitter.com |
3 |
Instagram.com |
4 |
WhatsApp.com |
5 |
TikTok.com |
6 |
Reddit.com |
7 |
LinkedIn.com |
8 |
VK.com |
9 |
Discord.com |
10 |
Pinterest.com |
1位のFacebook(フェイスブック)、3位のInstagram(インスタグラム)、4位のWhatsApp(ワッツアップ)など、Meta(メタ)社が主催するサービスが多くランクインしています。
今年になって2位のTwitter(ツイッター)が「X(エックス)」に改名したり、「Threads(スレッズ)」や「Bluesky(ブルースカイ)」などの新しいサービスが始まったりと、SNSはドメインだけでなく、サービス内容についても頻繁にアップデートされる傾向があります。
また個人情報を多く取り扱うことから、SNSはその利便性だけでなくセキュリティーについても、ユーザーから重要視されます。
このランキングを参考にSNSの新規サービスを検討する場合、売りとなる主力コンテンツだけでなく、セキュリティーや機微なプライバシーへの配慮も、アクセス数へと繋がるユーザーからの大きな評価ポイントとなる点を念頭に置いてください。
次に動画配信サービスを提供する各ドメインのランキングを見ていきましょう。
図5:2023年の人気ドメイン一覧(カテゴリー:動画配信(VOD)サービス)
順位 |
ドメイン |
1 |
YouTube.com |
2 |
Netflix.com |
3 |
IMDB.com |
4 |
Hotstar.com |
5 |
DisneyPlus.com |
6 |
HBOMax.com |
7 |
Hulu.com |
8 |
PrimeVideo.com |
9 |
Nicovideo.jp |
10 |
Xfinity.com |
ECやSNSと異なり、動画を配信するドメインは中心とするサービスに大差ありません。基本的には「どれだけ多くの独自作品と過去の有名作品を配信しているか」がそのまま魅力に直結します。
1位のYoutube(ユーチューブ)と9位のNicovideo(ニコニコ動画)のみ、ランキングに登場するその他のドメインと異なり、ユーザーが主なコンテンツの製作者である点に強い独自性があります。ドメインの収入源はユーザーからのサブスクリプション費用だけでなく、広告収入やコンテンツ投稿者のファンによる寄付も大きく含まれるのも特徴です。
2024年以降の人気ドメインのトレンドは?
人気になりそうなTLD
TLDには以下のような性質があるため、来年以降もトレンドに急激な変化は起こらないと予想されます。
- 第三者が取得済みの特定ドメイン名にこだわらなければ、いつでも好きなものを取得できる
- 国別のTLDでなければ、どれもSEO上は影響に違いはない
- 新しく規定されたもの、珍しいものほど信用がない
人気になりそうなコンテンツ
一方、人気になりそうなコンテンツには近い将来、大きな変化が予想されます。
2023年4月の総務省主催の発表「メタバースに関する動向等」では、バーチャルリアリティー(以下VRと表記します)や拡張現実(以下ARと表記します)といったいわゆる「メタバース」の国内市場規模は、2030年には24兆円にも達すると予測されています。
視聴用のデバイスも普及と低価格化が進んでおり、来年以降こうした新規性、利便性の高いサービスを提供するドメインが注目される可能性があります。
近年までのウェブサービスは、主にパソコンや携帯電話の画面を通じて平面的なサービスを提供してきました。しかしここ数年で、VRやARなど、立体的なサービスを提供するドメインが増えています。
例えば不動産のウェブサイトで各物件のバーチャル内見ができる、期間限定イベントに来場できないファンの為に、ブラウザ上からアクセスできるバーチャルスペースを設ける、などです。
動画配信ドメインで人気No.1のYouTubeも、専用のゴーグルを着用することで周囲を動画に囲まれる「360度動画」の配信サービスを始めています。
画面を視聴するだけの平面的なコンテンツは開発やアクセスが比較的容易ですが、奥行き感のあるVRやAR、あるいはNFTなどのブロックチェーンを用いたコンテンツに臨場感や話題性といった点で及びません。これらのサービスは「Web 3.0」と呼ばれ、提供するドメインは大きく注目されるでしょう。
まとめ
ドメインの取得や運用を希望される方はこの記事のランキングを参照すると「取り扱うコンテンツの規模の大きさや、サービスのきめ細かさにドメインの人気は左右される」という基本が見えてくると思います。
この大原則を念頭に、TLDなどの詳細がSEOに与える影響について、常に最新の情報を追うようにしましょう。
人気ドメインについてよくある質問
人気ドメインが失効してしまった場合はどうなるの?
人気ドメインが失効してしまった場合、知名度にあやかろうとする中古ドメイン業者が即座に購入し、占有権を取得してしまいます。ドメインには有効期限があり、ほとんどの場合は一年更新です。完全な失効には一ヶ月ほどの猶予がありますが、ブランドイメージの失墜に繋がるため、失効には十分に注意して下さい。
希望するドメイン名が先に取られていた場合はどうしたらいいの?
希望のドメイン名が取られていた場合は、ブランド名の区切りのいい部分で「-(ハイフン)」を挿入しするか、不人気なTLDを指定するなどで対応しましょう。ドメイン名は早い者勝ちが原則で、失効するまでは、完全に同じドメイン名を第三者が重複して取得することはできません。
事業者を通さず個人でドメイン名を取得したい場合はどうしたらいいの?
原則として事業者を通さずに独力でドメイン名を取得することはできません。ドメインの管理はICANNという団体か、またはその委託組織が申請や登録を管理しており、申請する側にも一定の要件を満たした資格と認定、契約などが要求されます。
Whois情報公開代行サービスを利用しない場合はどうなるの?
Whois情報公開代行サービスを利用しない場合、取得者の情報が世界中に公開されます。サービス運営者が素性を明らかにするのは、責任の所在が明らかになり信頼感が得られます。しかし取得者が個人事業主などの個人である場合は、Whois情報から判明した個人情報が悪用されるかもしれません。ドメイン取得者情報の公開は義務であるため、個人情報を公開したくない場合は、Whois情報公開代行サービスを利用しましょう。