ネットショップ開設にチャレンジしてみませんか?

「Eコマース」とは? Eコマースに関する最新データや事例をご紹介

Eコマースとは?

そもそも、Eコマースとは?

Eコマースとは、ECと同義で、Electronic Commerceの略です。

日本では「電子商取引」という名称でも知られていますが、ざっくり言うとインターネット上でおこなわれる取引のことです。ある会社がオンラインで商品を売っているなら、それはEコマースです。たとえばAmazonは、Eコマース業界でもっとも知られているサイトの1つに数えることができます。


ネットショップを開設しよう!

14日間のShopify無料トライアルはこちら


この記事では、Eコマースの歴史や、関連する統計情報、プラットフォームなどについて、幅広く解説していきます。

目次

1 Eコマースの意味は?
2 Eコマース市場:調査結果
3 Eコマースのメリットとデメリット
Eコマースに関する統計
Eコマースのビジネスモデル
Eコマースの一般的なタイプ
Eコマースプラットフォームとは?
有名なEコマースサイト
Eコマースを成功に導く秘訣
10 Eコマースマーケティングとは
11 Eコマースの未来

Eコマースの意味は?

Eコマースの意味、eビジネスとの違い

Eコマースは特に商品やサービスの取引を指します。Eコマースとeビジネスは異なります。同じ意味で使われることもありますが、この言葉は同じものを指しておらず、Eビジネスはインターネットビジネスの運営全般を指します。

Eコマースは小文字で「eコマース」と表記することもあります。科学の分野で電子は「e」と小文字で表現するためです。

Eコマースの歴史

Eコマースの原型がはじめてこの世に誕生したのは1979年のことです。 Michael Aldrichがテレビとコンピュータを電話線でつないだことに端を発します。今のわたしたちが知っているEコマースの姿とはだいぶ異なるものでしたが、彼の実験は、実際の店舗に行かなくても買い物ができるというアイデアを呼び起こしました。

当時はまだコンピュータを持っている人などほとんどいない状況です。ビル・ゲイツとスティーブ・ジョブスはコンピュータを「パーソナル」なものにしようとします。ゲイツは「コンピュータを一家に一台、デスクに一台」というビジョンを実現するのが自分のゴールだと言いました。仮にパソコンが生まれなかったら、Eコマースは現在とはまったく別のものになっていたでしょう。

ECを変えたパソコンの存在

1994年にはジェフ・ベゾスがAmazonを立ち上げ、100万種以上の本をオンラインで売りはじめました。結果的にAmazonは、本に限らずあらゆるものを購入できるサイトとして、もっともポピュラーなEコマースのストアとなりました。

90年代半ばから2000年代の前半にかけて、パソコンが一気に普及したことで、Eコマースが躍進する準備が整います。オンライン決済の仕組みができあがっていなかった90年代のなかばまでは、企業は小切手を顧客から受け取っていましたが、1998年の12月にPayPalが登場し、クレジットカードを使ったオンライン決済が劇的にシンプルになりました。

2008年までには、業界全体の売り上げのうち3.4%がEコマースによるものとなり、その成長が見てとれます。2014年には、1,200万〜2,400万のオンラインストアが世界中に存在していたと推定されています。

Eコマース市場:調査結果

ここでは経済産業省が2021年7月に発表した「電子商取引に関する市場調査の結果」の抜粋などを中心にご紹介します。 同省の本ドキュメントは、2020年の電子商取引に関する市場調査の結果を報告するものです。

日本のEコマース市場(BtoC)

2020年の日本国内のBtoC Eコマースの市場規模は19.3兆円でした。2019年が9.4兆円、前年比では0.43%減であることから微減およびほぼ横ばいです。

理由を端的にまとめると、新型コロナウイルスの感染症拡大の対策として物販系分野の大幅な市場規模拡大につながった一方、旅行サービスの縮小に伴い、サービス系分野の市場規模が大幅に減少したこと、その結果、物販系分野の大幅な伸長分とサービス系分野の大幅な減少分が相殺され、BtoC Eコマース市場規模全体としては、830億円の減少となったことを報告書では理由として述べています。

2020年は国民の多くが他者との非接触生活を推奨され、外出自体を自粛した結果、帰省や旅行などを取り止めた人が数多くいました。 旅行に伴う移動や宿泊もEコマースで決済できる商品の一つです。 例えばJR東日本の2020年3月期決算では、IT・SUICA事業の実績は営業収益・営業利益共に伸びており、前年同月比でも好調でした。営業収益は280億円(114.0%)、営業利益は72億円(140.7%)です。 また、2021年5月にはJR東日本が対面で切符などを販売している「みどりの窓口」を置く駅を、2025年までに約70%削減することを発表しており、この理由にチケットレスの推進等を掲げています。

日本のEコマース市場(BtoB)

2020年の日本国内のBtoC Eコマースの市場規模は総計で19兆2,779億円でした。 BtoCと同様に、サービス系の市場規模が大きく縮小したことが全体に影響しています。ただしBtoBは物販系・サービス系・デジタル系の3分野に分けると、縮小したのはサービス系のみであり、物販系とデジタル系は前年比で見ても伸びています。

日本のEコマース市場(CtoC)

経済産業省は2016年からCtoC Eコマース市場規模の推計を実施しています。 プラットフォームの拡充に伴い個人間のCtoC Eコマース市場も急速に拡大していることから、同年から開始しているものです。 2020年の市場規模は1兆9,586億円、前年比伸び率12.5%でした。 BtoCやBtoCの市場規模と比較すると金額が小さいように見えますが、世界には国家予算自体が1兆円前後あるいは下回る国家も多数存在しています。

日本のEコマース市場(スマートフォン経由の BtoC Eコマース)

スマートフォン経由の BtoC-EC 市場規模
物販に限定されますが、2020年のスマートフォン経由 BtoC-Eコマースの市場規模もわかっています。市場規模は6兆2,269億円であり、物販のBtoC Eコマース市場規模である12 兆 2,333 億円の約半分(50.9%)に相当する金額です。BtoCのEコマース利用者の半分はスマートフォンを利用しています。

世界のEコマース市場

2021年、世界のEコマースの売上は4.213兆ドルに達し、2021年における世界のEコマースの売上高は4.921兆ドルになると予想されています。2020年と比較すると16.8%増加する予想です。 2022年4月時点で2022年の結果が出ておらず、年半ば前後に発表されるものと予想されます。 世界の傾向も日本とほぼ変わらず、拡大した分野がある反面で、大きく縮小した分野があります。新型コロナウイルスの感染症は、Eコマースの利用普及が遅れていた国や人々を「使わざるを得ない」状況へ押し上げており、普及が遅れていた国では急速に拡大を見せました。

D2CのEコマース市場

2020年、アメリカにおけるD2C Eコマースの売上高は1,115億米ドルに達しました。2023年までに1,750億ドル近くになると予測されています。ライブコマースなどが盛んな中国は、2024年までに1,220億元を超える力強い成長を維持すると予想されています。 日本におけるD2CのEコマース市場に対する経済産業省の報告は出ていません。しかしD2Cが手軽に実現するプラットフォーマーが多数あり、開業や開店のハードルが格段に下がっています。今後日本でも市場規模の拡大や、D2Cから大手ECサイトや小売店での販売を実現する事業者、あるいは、D2Cのみの販売を貫くことで差別化を図る事業者などが台頭することが予想されます。

Eコマースのメリットとデメリット

Eコマースにおける販売者(売り手)と消費者(買い手)のメリットとデメリットを紹介します。

Eコマースにおける販売者(売り手)のメリットとデメリット

Eコマースにおける販売者(売り手)のメリット

・日本に限らず世界中に販売可能
販売相手は日本国内に在住する日本人にとどまりません。日本の、あなたのECサイトを起点に世界中へ販売できます。

・販売点数や顧客数の増加が実現
世界中に販売可能となることから、注文数が増えると比例して販売点数が増加する可能性が高まります。

・CRMが容易になる
Eコマースは購買データの収集が容易になることから、CRMがしやすくなります。 Eコマースが普及する前は、顧客からの情報を手書きのアンケート形式で収集することを起点に、情報を大腸やファイリングして手書きで管理したり、ダイレクトメールやセール情報のお知らせなどを送るためには葉書や便箋や封筒、それらに貼る切手や郵便局へ持ち込む手間などが発生していました。

・店舗設営が不要
販売拠点や支店としての店舗設営が不要となります。 Eコマースが普及する前は、渋谷区を商圏にするためには渋谷区に店舗を構えて、新宿区を商圏にするためには新宿区に店舗を構えて、そのための物件を確保し、内装をデザインして施工、必要なインフラを整備して、等の店舗設営に伴う手間や費用が、出店毎に必要でした。Eコマースは、販売拠点としての店舗設営がほぼ不要となります。

Eコマースにおける販売者(売り手)のデメリット

・世界中に販売する場合、その準備が必要
Eコマース用のWebサイトは多言語に対応しているでしょうか。 また例えば、カナダ在住の消費者に販売する場合、日本語が通じる相手かもしれませんが、英語しか通じない相手かもしれません。日本語が通じる消費者の場合でも日本からカナダへの発送に伴う配送手段の設定や配送に耐えうる梱包をしなければなりません。また、英語しか通じない消費者の場合、万が一配送時や商品到着後にトラブルが起きてしまいその対処が発生、など、イレギュラーなコミュニケーションが必要な状況になると、大変です。 また、日本から世界に販売する場合に限らず、日本から日本へ発送する場合でも梱包資材は必要です。販売する商品が割れ物であればそれ用の専用資材も用意しなければなりません。

・文章が基本
対面販売の場合にはコミュニケーション能力が必要とされますが、Eコマースの場合、販売者と消費者の双方に一定の文章力や読解能力が必要です。あなたの商品販売Webサイトに載せる商品の説明、配送料金の説明、発送完了メールの本文、消費者とコミュニケーションをする際のEメールなど、文章が必要な場面がほとんどです。

・インターネット上における効果的な見せ方や自社ブランディング等が必要
店舗の演出や店舗での商品の見せ方と、Eコマース用にWebサイトや商品情報を掲載することは、似ているようで必要なことが全く違います。 Eコマース用のWebサイトやSNSに写真や動画を掲載することもできますが、写真の品質や撮影場所、その背景、光の当て方などを調整しなければなりません。撮影後の写真は、色や明るさなどを加工しすぎると商品の実物からかけ離れてしまい、クレームなどの原因になり得ます。また、会社名やストアロゴなどを入れないことで写真が他で流用されることもあります。

たった1枚の写真や1本の動画も、販売者や会社を示す大切な販促物の一つです。こだわりを持たせましょう。 また、写真や動画に不足があれば、消費者は買わない、もしくは、寸法やサイズや正確な色など消費者からの問い合わせ対応が増えてしまいます。

Eコマースにおける消費者(買い手)のメリットとデメリット

Eコマースにおける消費者(買い手)のメリット

・世界中から買い物ができる
パソコン、タブレット、スマートフォンがあればどこにいても、どこからでも買い物ができます。例えば自分が日本在住でカナダのEコマースサイトでメイプルシロップを購入して、日本へ届けてもらうこともできます。逆にカナダ在住の自分が、日本のEコマースサイトで日本食の材料を購入して、カナダへ届けてもらうこともできます。

・自分の都合に合わせて買い物ができる
Eコマースサイトでの買い物は、24時間365日可能です。発送のタイミングは各Eコマースサイト次第ですが、決済自体は消費者の都合でいつでも可能です。 実店舗に買い物に行く場合、実店舗側の開店・閉店時間に合わせて足を運ばなければならず、購入した商品は基本的に即時持ち帰りとなります。

・必要ではない接客コミュニケーションを受けなくて済む
Eコマースサイトでの買い物は、必要としない対面でのコミュニケーションが発生しません。画面を数クリックで買い物が終了します。 購入したいものが決まっている、商品説明を聞く必要がない、COVID-19やインフルエンザなど感染性の病気の流行時に対面接触を最小限にしたい場合など、Eコマースサイトの買い物はメリットが大きいです。

Eコマースにおける消費者(買い手)のデメリット

・各種説明や情報に不足があることも
Eコマースサイトに、自分が欲しい情報が足りないこともあります。例えば「綿100%の布製品」も、織り方に応じて厚みが異なったり、よく見たら縫製が甘くすぐに破れたりほつれそうだったりすることもあります。そこまでの説明が掲載されていることもあれば、書かれていないことも。購入前に不明点がある場合はチャットや問い合わせフォームを活用して購入前にあらかじめ問い合わせた方が無難です。

・希望のタイミングで受け取りができないことも
商品を決済するタイミングは24時間365日可能ですが、発送のタイミングは販売者次第です。例えばあなたが時間があって12月31日に商品を購入したとします。その日でも即時発送対応をするサイトであれば、即時発送が行われます。12月31日に発送業務を行っていない販売者の場合、「発送は1月5日以降に順次」など設定され、最終的に商品到着が1月も半ばを過ぎてから、ということも起こり得ます。必ず受け取りたい希望のタイミングがある場合、購入スケジュールもお早めに。

・梱包材のゴミがかさばる
Eコマースサイトでの購入品は、商品によって異なりますが、購入商品に対して数倍大きな袋や段ボール箱で梱包されていることもあります。さらに中には緩衝材などが入っており、それらの処分が手間になることも。

Eコマースに関する統計

ECの統計

  • 2023年までに、世界のEコマースの売上高は700兆円以上に達すると予測されています。Eコマースは目下成長中の収益性の高い業界といえるでしょう。
  • 2020年の新型コロナウイルス感染症の流行によって、米国のEC化率は20%以上となりました。
  • 米国では2021年までにオンラインで買い物する人が全体の53.9%なると見積もられています。
  • 2021年までに、世界中で21億人以上の買物客がオンラインで商品やサービスを購入するようになると予測されています
  • 女性は男性よりも頻繁にオンラインショッピングをしています。オンラインで使われる10ドルあたりで換算すると、女性が6ドル、男性が4ドルを使っていることになります。
  • 1834歳のミレニアル世代は、年間2,000ドルをオンラインショッピングに費やしていて、ほかの世代と比べてオンライン消費が一番多い世代となっています。

Eコマースのビジネスモデル

Eコマースのビジネスモデルを紹介

B2BB2Bは「business to business」のことで、企業同士の取引を指します。AlibabaB2Bモデルの典型で、そこではサプライヤー企業がほかの企業に向けて商品を販売しています。Alibabaの価格がとても安いのは、購入側の企業が小売で利益を出せるように、卸売価格になっているからです。

B2CB2Cは「business to consumer」の略です。ここには、一般消費者に向けて企業が販売をおこなうビジネスが含まれます。もしあなたがネットショップをはじめるとしたら、企業相手ではなく消費者向けのものになる可能性が高いでしょう。Amazon楽天AppleなどがB2Cにあてはまります。

C2CC2Cは「consumer to consumer」、つまり消費者同士の取引を指します。C2Cの例として挙げられるのは、メルカリ、ヤフオク!eBayなどです。これらのサイトで販売をおこなう人たちの大半は、プロではなく、中古品なり新品なりを販売する一般的な消費者です。

C2BC2Bは「consumer to business」のことです。ここでは一般の個人が企業や組織を相手に商品・サービスの販売をおこなっています。たとえば、写真家が作品を企業向けに販売することなどが考えられます。

Eコマースの一般的なタイプ

物理的な製品を売るサイト:実店舗をもっている小売業者がオンラインを通じて広範囲に向けた販売をすることは、このタイプに当てはまります。実店舗を増やすことなく、売上を伸ばしたいときに最適なオプションです。

サービスベースのサイト:フリーランサーやオンラインサービスプロバイダが、見込み客との接点を構築するためにWEBサイトを活用することが近年大きなトレンドとなっています。

デジタル商品を販売するサイト:ソフトウェアやビデオゲームのようなデジタルプロダクトは、消費者がダウンロードすれば取引が完結するので実店舗で販売する必要がありません。コスト削減によって利益率が高まるため、このタイプのEコマースは非常に成長力が高いです。

ドロップシッピングサイト:このタイプは物理的な商品を販売するサイトに近いのですが、少し違っていて、彼らはオンライン上での販売をおこないながら、在庫を保持していません。売る商品のサプライヤーと提携し、オンラインでユーザーが購入できるようにしておきます。購入が発生すると、サプライヤーが代わりに商品を発送します。

Eコマースプラットフォームとは?

ECプラットフォームの例

Eコマースプラットフォームは、企業がオンライン上にストアを構築できるように開発されたソフトウェアソリューションです。ここでは、企業は配送サービスなどの仕組みを活用して世界中の顧客に製品やサービスを販売することができます。このEコマースプラットフォームの例としては、ShopifyBigCommerceMagentoなどがあります。

Shopifyは、Tobias LütkeDaniel WeinandScott Lakeによって2004年に設立されました。2020年には、1,000,000万店以上のビジネスオーナーがShopifyを利用していて、総額で21兆円以上を売り上げています。Shopifyのプラットフォームでは、さまざまなアプリをダウンロードして活用することができます。(Shopifyと他ネットショッププラットフォームの比較もご覧下さい)

有名なEコマースサイト

Amazon:ジェフ・ベゾスが立ち上げたAmazon.comは、Alexaによれば今のところ世界で11番目に有名なサイトとされています。

Amazon.com

Taobao:ジャック・マーによるTaobaoは、世界ランクで8位となっています。

Taobao

Tmall:こちらもジャック・マーが設立したサイト。世界ランクでは3位と成長しています。

Tmall 天猫

AliExpress:続いてもジャック・マーが立ち上げたAliExpressは世界で41位にランクインしています。

Aliexpress

eBayPierre Omidyarの設立によるeBayは、Alexaによれば世界で39位となっています。

eBay

楽天楽天は1997年に三木谷浩史が前進となる会社を立ち上げました。日本で最も有名なEコマースサイトのひとつです。

楽天

(順位は変動しています)

Eコマースを成功に導く秘訣

ネットショップを構築して、商品を用意さえすれば、お客様が来て買ってくれるわけではありません。Eコマースの運営はそれほど楽ではないのです。成功するために気をつけなければいけないことを見ていきましょう。

  1. ユーザーを中心に考える:あなたはオンラインでビジネスをする以上、基本的にはどこのだれに対して何を売るかは自由です。しかし、ユーザーに信頼されるWEBサイトがどんなものなのかを理解しておく必要があります。デザインテーマ、ブランディング、コピーのトーン&マナー等を最適化しなければいけません。そして、ターゲットを広げすぎて混乱しないためにも、1人か2人の特定の人に向けたサイトになるよう心がけてください。
  2. 友人でテストする:友人に実験台になってもらいましょう。実際にストアでの購入を体験してもらい、購入プロセスが複雑すぎて離脱が起きないかどうかを事前にチェックしておきます。
  3. モバイルに最適化する:ユーザーがモバイルやタブレット端末でも購入可能な状態を整え、モバイルでもデスクトップでも同じように使いやすく購入しやすいようにしておく必要があります。どの業界においてもモバイル利用者は増える一方なので、Eコマースで成功するためにはこの流れに対応することが求められます。モバイルコマースが増加している現在、小さな画面にストアを最適化することは、ビジネスで成功するために最も重要なことです。
  4. SEOPPCに投資する:SEOとPPC(クリック課金型広告)はあなたのストアへのトラフィックを増やすので、成功のために欠かせない戦術となります。SEOとPPCは、あなたのストアへのトラフィックを促進するので、これらを逃すと成功が遅くなります。予算があれば優秀なコンサルタントやエージェンシーを探すか、EコマースのSEOについて学び、あなたのストアに関連する戦略を適用することから始めましょう。
  5. 研究開発に努める:現状に満足することなく、つねに新しい商品やマーケティング手法をリサーチしてください。ネットショップの中身を毎月入れ替える必要はありません。そうではなく、革新的な方法で注目を集め、ストアを成長させるよう試みましょう。

Eコマースマーケティングとは?

Eコマースマーケティングは、おもにオンライン上のプラットフォームを通じておこなわれる、売上増加をサポートするプロセスのことです。ブランド認知キャンペーンや、ディスプレイ広告、ディスカウントQRコードなどが含まれます。だいたいのEコマースマーケティングの戦術は、従来のマーケティング業界の戦略をオンラインに適用したものといえるでしょう。

現在オンライン広告を支配しているのは、Google AdsSNS、大手プラットフォームです。チラシやパンフレットといった媒体は、Eメールマーケティングに置き換えられています。ほかのEコマースマーケティングの例としては、アフィリエイトSNSマーケティング、ビデオマーケティング、インフルエンサーマーケティング等が挙げられます。

例えばあなたが具体的にできるアクションには、Google Adsやソーシャルメディアサイトを通じて、商品の広告を出すこと、などが挙げられます。また、プロモーションメールを設定することで、さらに多くの人に商品を届けることができます。

Eコマースの未来

EC業界はこれからも成長を続けるでしょう。過去数年の流れを受けて、Eコマースは今後も時間の経過とともに、実店舗経済のシェアを奪っていくものとみられています。これは、ネットショップをはじめたいと考えている人にとっては良いニュースといえます。しかし、オンラインでの総売上額は上昇する一方ですが、別の見方をすると、この領域での競争が激しくなっていくことも事実です。

ECの未来

Eコマースは今後も進化を続け、VR(仮想現実)やAR(拡張現実)によって新しいショッピング体験をうみだしていくでしょう。アパレル系ストアであればバーチャル試着機能によって、ユーザーは服が自分にフィットするか、どう見えるかを事前にチェックすることができるようになります。また、スマートフォンなどモバイルデバイスのカメラを通じて、メイクを試してみるという体験も可能になりますね。

注釈
経済産業省の報告書のデータを参考にしている部分は「BtoC」や「BtoB」など、表記を報告書と揃えております。 Shopifyブログの他の記事では、B2CやB2Bなど別の表記を採用しているものもございます。 D2Cについては、一般的にあるいは英語ではD2Cと表記されることから「D2C」と表記しております。

原文:Nicole Martins Ferreira 翻訳:深津望

よくある質問

Eコマースの意味は?

Eコマースとは、日本では「電子商取引」という名称でも知られていますが、ざっくり言うとインターネット上でおこなわれる取引のことです。ある会社がオンラインで商品を売っているなら、それはEコマースです。たとえばAmazonは、Eコマース業界でもっとも知られているサイトの1つに数えることができます。

Eコマース、ECは何の略?

EコマースとECは同義で、Electronic Commerceの略です。

Eコマースは、なぜ小文字でeコマースと書くことがある?

Eコマースは小文字で「eコマース」と表記することもあります。科学の分野で電子は「e」と小文字で表現するためです。

Eコマースにはどんなビジネスモデルがある?

・B2B:B2Bは「business to business」のことで、企業同士の取引を指します。AlibabaはB2Bモデルの典型で、そこではサプライヤー企業がほかの企業に向けて商品を販売しています。

・B2C:B2Cは「business to consumer」の略です。ここには、一般消費者に向けて企業が販売をおこなうビジネスが含まれます。もしあなたがネットショップをはじめるとしたら、企業相手ではなく消費者向けのものになる可能性が高いでしょう。

・C2C:C2Cは「consumer to consumer」、つまり消費者同士の取引を指します。C2Cの例として挙げられるのは、メルカリ、ヤフオク!、eBayなどです。

・C2B:C2Bは「consumer to business」のことです。ここでは一般の個人が企業や組織を相手に商品・サービスの販売をおこなっています。たとえば、写真家が作品を企業向けに販売することなどが考えられます。

Eコマースプラットフォームとは?

Eコマースプラットフォームは、企業がオンライン上にストアを構築できるように開発されたソフトウェアソリューションです。このプラットフォームを使用することで、企業は配送サービスなどの仕組みを活用して世界中の顧客に製品やサービスを販売することができます。このEコマースプラットフォームの例としては、Shopify、BigCommerce、Magentoなどがあります。

ネットショップを開設しよう!

14日間のShopify無料トライアルはこちら

トピック: